不動産投資にセカンドオピニオンは必須！失敗しないための相談先と注意点を解説

不動産投資を検討する中で、「今検討している物件が適正な価格なのか」客観的な意見を聞きたくなることはありませんか？

特に不動産投資初心者の方にとっては、多くの専門知識が必要とされる不動産投資の世界で、このまま投資を進めても良いのか不安になる方も多いと思います。

この記事では、不動産投資に不安を感じている方が第三者の専門家から意見を聞くことができる「不動産投資のセカンドオピニオン」について詳しく解説していきます。

セカンドオピニオンとは医療業界で使用される用語で、主治医の診断や治療方針に疑問や不安がある際に、主治医以外の第三者の医師から意見を聞くことができる制度です。

高度な専門性が必要とされる医療業界では、第三者の客観的な意見を聞くことで、より治療法や他の選択肢について理解を深めることができます。 結果として、患者自身や家族が納得のいく治療法を選択することが期待されています。

こうした医療の業界と同様に、物件価格の査定や投資シミュレーション、賃貸借に関する法律や借入金などの金融知識等、多くの専門性が必要とされる不動産投資の業界でも、セカンドオピニオンの重要性が徐々に認知されてきています。

また不動産投資の場合は、売り手の不動産会社は取引を成立させることが目的のため、医療の場合と違って投資家の利益と不動産会社の利益が必ずしも一致するわけではありません。
不動産会社が重要なデメリットを投資家に伝えずに、契約締結後になって気づくというケースも多く存在します。

そうしたリスクを減らし、適切な判断ができるようにするためにも不動産投資におけるセカンドオピニオンのニーズが高まってきているのです。

実際に不動産投資のセカンドオピニオンを依頼したいと考えた際に、誰に相談をするかはそれぞれの状況と相談先の得意領域によって異なります。

また相談先もそれぞれにビジネス上の立場があり、達成したいゴールに向けたポジショントークが含まれることも差し引いて理解しておく必要があるでしょう。

ここでは、不動産投資のセカンドオピニオンを依頼する代表的な相談先と、それぞれの得意領域、立場について詳しく解説します。

1. 不動産投資のセカンドオピニオン専門サービス
2. 不動産会社
3. ファイナンシャルプランナー（FP）
4. 税理士
5. 不動産コンサルタント
6. 不動産鑑定士

1.不動産投資のセカンドオピニオン専門サービス

近年は不動産投資のセカンドオピニオンを提供する専門サービスが増加しています。

セカンドオピニオン専門サービスなので、不動産投資全般に対して幅広い知識を持つ専門家を有していることが特徴で、物件相場から、想定利回りや適切な借入額など多くの視点からアドバイスを受けることができます。

しかし、不動産投資のセカンドオピニオンサービスは不動産会社が運営している場合もあります。
後述しますが、最終的に自社の物件へ誘導することが目的の可能性もあるため、中立性を求める場合は運営会社がどのような立場の会社か理解した上で利用すると良いでしょう。

中立性の高いセカンドオピニオンサービスをお探しの場合は、イエシルがおすすめです。
イエシルは東証上場企業の株式会社リブセンスが運営しており、自社で仲介を行っておらず、不動産会社ではありません。そのため具体的な物件の提案などは一切せずに、純粋な第三者としての立場でアドバイスをしています。

▶︎イエシル ： 不動産投資の中立相談サービス

不動産投資のセカンドオピニオンを依頼する際には「どの専門家に相談するか」も重要ですが、「誰に（どの会社に）相談するか」も非常に重要です。

ここでは、改めて不動産投資のセカンドオピニオンを依頼する際に注意すべきことについて、特に重要な2点を解説します。

アドバイスの内容は中立・客観的であるか？

セカンドオピニオンを受ける際は、中立的な立場からの意見であるかが非常に重要です。
中立でない立場からの偏った意見は、誤った判断に繋がってしまう危険があります。

可能であれば、セカンドオピニオン専門サービスなどの中立的な立場に依頼をしましょう。

とはいえ、どうしても利害関係がある依頼先に相談する場合は、依頼先の立場からの意見であることを差し引いて考える必要があります。
依頼先のビジネスモデルや狙いを良く理解した上で、依頼することを心がけましょう。

不動産投資に関する専門性を有しているか？

セカンドオピニオンの依頼先は、当然ながら不動産投資の専門性を有しているかが重要です。
一口に不動産会社と言っても賃貸や売買など専門分野は会社によって異なりますし、ファイナンシャルプランナーや税理士といった不動産以外の専門家では、物件価格などに対する適切なアドバイスは難しいでしょう。

セカンドオピニオンでは、単に第三者の意見を聞くというだけでなく、現在の課題に対して専門性を有している専門家から客観的な意見を聞くことに価値があります。
セカンドオピニオンを依頼する際は、依頼先の専門性についてよく調べて理解するようにしましょう。

ここまで不動産投資におけるセカンドオピニオンについて詳しく解説してきましたが、まだセカンドオピニオンを依頼していない方は、まずイエシルのセカンドオピニオンサービスがおすすめです。
ここでは、「イエシルのセカンドオピニオンが最適な理由」と「実際にあったセカンドオピニオンの例」について詳しくご紹介していきます。

イエシルのセカンドオピニオンが最適な3つの理由

まずはイエシルのセカンドオピニオンがおすすめな理由について、3つの視点からご紹介します。

不動産会社ではない第三者としての中立の立場

イエシルは、東証スタンダード市場に上場している株式会社リブセンスが運営しているサービスです。不動産業界の構造的な課題（情報の非対称性）を解決するために生まれた、中古マンションの資産価値を正しく知ることを目指したサービスです。

リブセンスはインターネットメディアを運営する企業で、自社で投資用物件の販売などは行っていません。
そのため、場合によっては「不動産投資をやめる」という選択肢をご提案するなど、純粋な第三者としての中立な立場で不動産投資のアドバイスが可能です。

不動産投資の専門家が実践的なアドバイスを提示

イエシルには、不動産歴10年以上の「不動産のプロ」がアドバイザーとして所属しています。

不動産のプロだからこそできる、現在検討中の投資物件が「相場から見て適正な価格なのか」「利回りが確保できるのか」「出口戦略の見込みは適切か」など、多角的な視点からアドバイスを受けることができます。

無料でセカンドオピニオンを依頼できる

不動産投資のセカンドオピニオンは、依頼先によって高額なことも少なくありません。
特に完全に中立な立場の場合は、診断やアドバイス以外に収益化できるポイントがないため、より高額になりがちです。

その点イエシルは、ウェブサイトの広告収入と診断後にご希望に応じてイエシルの基準を満たした不動産会社をご紹介することで成り立っています。
そのため、第三者の立場であるにも関わらず無料で診断することができるのです。

セカンドオピニオン相談事例

実際にイエシルに相談にこられる方のよくある事例をご紹介します。

【事例１】申込みを迫られていたが、利回りを再計算して回避

すでに投資用物件を1件所有しており、不動産投資会社から新たに投資物件の紹介を受け、検討していました。この物件が相場よりも少し高いのではと感じ、月々のキャッシュフローもマイナスになるのではないかと懸念していました。しかし、不動産会社からは「他の人に取られてしまうかもしれない」と申込みを迫られていました。
それに対し、アドバイザーは物件の妥当な価格や利回りを算出。この価格のままでは利回りはほとんど出ず、場合によっては持ち出しが発生する可能性があることを指摘。
良い物件はネットに出回らず、「優良顧客」に優先的に紹介されることが多いことを説明し、「優良顧客」になるコツなどを説明しました。

【事例２】提案内容に懸念、避けるべきと助言

お子様の大学受験費用など、将来の教育資金に不安を感じ、資産形成を考えていました。
不動産会社の営業から提案を受けているが、メリットばかりを強調され、デメリットの提案が全くないことに疑問を感じ、イエシルに相談。
アドバイザーは不動産会社が売主の物件は価格設定が高くなる傾向があることを伝えました。
また、詳細をヒアリングすると不動産会社から提案されていた節税方法は、法律上グレーな節税対策であると懸念を伝え、避けるべきだと助言しました。

投資は正しい情報を見極めて慎重な判断をすることが重要ですが、不動産投資は不動産会社との利害関係などビジネスの構造的に正しい情報を得ることが難しい現状があります。
不動産投資のセカンドオピニオンは、そうした情報の非対称性を減らし正しい情報を得ることに役立ちます。

現在検討中の物件がある方は、購入をする前に是非セカンドオピニオンを利用して正しい判断をするための材料にしてください。
イエシルは、不動産会社ではない中立的な立場から、お客様の不動産投資における不安を解消し、適切な意思決定を支援します。

• 不動産会社ではない中立的な立場から、不動産会社が言いづらい価格の妥当性や物件のデメリットについても伝えます。
• 強引な営業や不適切な提案から守るため、お客様の状況や目的に合った「顧客目線」で対応する不動産会社を選定して紹介します。
• お客様の目的や状況に合わない場合は、無理に購入を進めるのではなく、違う形にシフトすることも推奨します。
• イエシルのアドバイザー相談は、メディア広告費や不動産会社からの紹介料によって運営されているため、相談料は一切かかりません。
  
  

オンラインで相談ができるので、費用や訪問する手間でセカンドオピニオンの利用を迷っている場合は、まずはイエシルを利用してみましょう。