中古マンションの相場を知るための情報収集方法

自分でできる不動産の相場情報の収集方法を解説します。

更新日:2016年03月10日

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イエシルコラム編集部

株式会社リブセンス

IESHIL編集部

東京・神奈川・千葉・埼玉の中古マンション価格査定サイトIESHIL(イエシル)が運営。 イエシルには宅建士、FPなど有資格者のイエシルアドバイザーが所属。ネットで調べてわからないことも質問できるイエシル査定サービスを展開しています。

この記事の要点
  • ネットで入手できる価格情報で自分なりの相場観を養う
  • 同じ地域での類似物件の市場価格を調べることで、おおよその価格帯をつかむ
  • 不動産会社への問い合わせが実際の物件探しの近道

価格情報の調べ方

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売り出し中の物件の価格を知ることはできても、実際の取引価格が公開されることはあまりないため、価格情報を入手することは、実は容易ではありません。すべてを把握することはできませんが、不動産の価格情報を独自に収集し公表しているサイトを参考にします。

  • ネット上で入手できる公的な評価価格を調べる
  • 公表されている取引成約価格等の情報を調べる
  • 住宅情報ポータルサイト等で、住所や沿線・駅で絞り込み、売り出し物件価格を調べる

※価格情報を調べる際には、物件の種別、面積などが類似している情報を参考に比較してください。

ネットで調べられる不動産価格情報

以下にインターネットで調べられる不動産の価格情報について物件の種別ごとに記載します。種別ごとで重複する内容も多いので、2回目以降は説明は省略し、「既出」と記載します。

<土地の価格情報>

土地の価格には、公的な機関が定期的、継続的、全国的に地価を評価する下記の4つの公的価格というものがあります。

①地価公示

国土交通省が毎年1月1日時点で調査する標準地の1平米あたりの正常な価格情報。
国が公用地を買い取るときの価格の判断材料となるほか、他の公的価格の基準の1つになっている。

②基準地価

都道府県が毎年7月1日時点で調査する基準値の1平米あたりの価格。
地価公示と同様の公的な指標であるため、半年間の地価の変動の目安としてよく用いられる。

③路線価

国税庁が1月1日時点で調査する道路に面する宅地の1平米当たりの価格。
地価公示の8割程度の価格になっている。

④固定資産税評価額

市町村が算定する固定資産税を賦課するための基準になる評価額。
地価公示の7割程度が目処になっている。

これらの評価はいずれも国家資格を持った不動産鑑定士が行いますが、土地の価格を査定する際に最も重要な公的な価格は「公示価格」ということができます。

また、この他にも

  • 不動産価格指数
不動産の取引価格情報提供制度による、不動産購入者へのアンケート調査から収集した実際の取引価格情報。

  • 住宅情報ポータルサイト
SUUMO、HOME’Sなどでの、現在販売中の物件の売り出し価格情報。
などがあります。

※地価公示、基準地価は土地総合情報システム(国土交通省)、路線価は国税庁のホームページから閲覧可能です。なお、上記の価格で、公的機関が評価した価格、広告・情報サイト等に掲載される価格情報は、売り出し価格であり、いずれも実際の取引価格ではないことに注意してください。


<新築マンションの価格情報>

  • 住宅情報ポータルサイト(既出)
  • マンション分譲会社のホームページ・インターネット広告等
新築マンションの価格情報は、販売開始まで未公開であることが多く、販売元に問い合わせずに価格情報を知ることは困難です。不動産会社は、資料請求に応じて、あるいは、モデルルームを公開して、購入希望者を募るのが一般的で、人気物件は抽選によって購入者が決定されることもあります。最新の情報を希望する場合は、早めの問い合わせをおすすめします。

<中古マンションの価格情報>

  • 住宅情報ポータルサイト(既出)
  • 不動産価格指数(既出)
  • レインズ・マーケット・インフォメーション
4つの指定流通機構(公益法人)が運営。 宅地建物取引業に基づいて収集された日本全国の実際の取引価格情報。

<新築・中古一戸建ての価格情報>

  • 住宅情報ポータルサイト(既出)
  • レインズ・マーケット・インフォメーション(既出)
  • ハウスメーカー・分譲住宅販売会社ホームページ
新築の場合は、分譲しているハウスメーカー、住宅販売会社などのホームページで物件と価格情報を掲載しています。
  • インターネット広告等(既出)

地域の相場動向の調べ方

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価格の変動や、各地域の平均相場などの情報は、国土交通省の土地総合情報システムやレインズ・マーケット・インフォメーションによって調べることができます。データを通して、その地域のおおよその価格帯を把握できるため、自分の検討エリアや希望の価格帯を絞り込んでいくときにも役立ちます。

また、価格の変動を理解し、過去の事例の取引価格におおよその時点修正を加えることで、現時点の類似物件の価格想定に活用でき、売り出し中の物件価格の妥当性の判断にも役立てることができます。沿線の価格帯を比較し、相場をもとに今まで検討していなかったエリアを候補に検討してみるのも良いでしょう。

不動産会社への問い合わせが実際の物件探しの近道

自宅にいながらにして、これだけの情報を検索することができれば、不動産会社に問い合わせなくても自分で希望の物件を見つけられそうな気がしますが、実際のところ、理想の物件を見つけるのはなかなか難しいものです。

不動産会社は、新たに売り出し物件を入手しても、最初のうちは一般公開しないことが多く、まずは自社に登録している会員や抱えている顧客に「未公開物件」あるいは「新規物件」として紹介します。そこで申し込みが入れば、公開される前に売れてしまいます。

不動産会社がインターネットに公開する物件は、実は、一定期間、自社の顧客に公開しても、なかなか買い手が見つからずに「売れ残った物件」であることも少なくありません。

希望の物件をやっと見つけて問い合わせても、既に売れてしまっていたという経験をする方も多いのではないでしょうか。自分なりの相場観や価格のイメージがつかめてきたら、まずは信頼できそうな不動産会社に問い合わせてみるのが良いでしょう。

まとめ

さまざまな要素が複雑に絡む不動産売買においては、重要なタイミングを逃すことなく判断ができるかどうかで明暗が分かれます。必要な基礎知識と、知識に基づいた判断力があれば、大きな失敗は防ぐことができるでしょう。

また、事前に情報収集を入念に行うことは、不動産売買のプロセスでは有利に働きます。不動産売買において最も重要な価格や相場の情報を自分で集めることで、売買の対象物件のおおよその価格帯や相場観をイメージできるようになるからです。物件情報を見たときにも、その情報を自分なりに解釈する指標ができるからです。不動産購入の第一歩として今回挙げた情報源を参考になさってください。

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